一般社団法人日本サステナブル建築協会（JSBC 会長：吉野博）は、国土交通省補助事業「スマートウェルネス住宅等推進事業」において、住生活空間の断熱性向上が居住者の健康に与える影響を検証する全国調査を2014年度から2018年度まで実施してまいりました。2019年度からは長期コホート（追跡）調査を実施しています。全国2000世帯・4000人の世界的にも貴重な調査分析成果は、現時点までに国際医学論文8編、国内医学論文2編として刊行され、今後も順次論文化を進めています。また、住宅の断熱改修5年経過後の分析も開始しています。

世界保健機関は、2018年11月に、WHO 住宅と健康ガイドラインを公表し、冬季室温18℃以上、住宅新築・改修時断熱工事などを勧告し、各国の対応が求められています。また、新型コロナウイルス感染爆発によって、新型コロナ重症化につながる基礎疾患の予防、在宅勤務への対応、自然災害時にも避難所に逃げずに済む住まいなどへの関心も高まっています。さらに、2020年10月の「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」とした首相所信表明と11月の衆参両院における「気候非常事態宣言」決議案の可決など住宅の省エネルギー対策の加速が求められます。

住宅に携わる方はもちろん、住宅の温熱環境と健康にご興味をお持ちの方、断熱改修をご検討の方など、多数の皆様のお越しをお待ち申し上げます。